火災保険に水災が必要か?はハザードマップをチェック!

ファイナンシャルプランナーの中野です。

マイホームを購入するとき、多くの場合ローンの同じ期間の長期の火災保険に加入します。

火災保険は、火事になった時だけでなく

  • 火災、落雷、破裂・爆発
  • 風災・ひょう災・雪災
  • 盗難
  • 建物外部からの物体の落下、飛来、衝突等
  • 水漏れ
  • 騒擾、労働争議に伴う暴力・破壊行為
  • 水災

などのさまざまな補償がセットになっています(オーダーメイドタイプの保険会社もあります)。

セットの場合、「水災あり・なし」を選択することで大きく保険料が異なります

マンションの中・高層階であればスッパリと「水災なし」を選ぶことができると思いますが、一戸建てやマンションの低層階の場合悩んでしまいますよね。

住み慣れた地域であれば、水災(台風や洪水など)の危険性も何となく把握していると思いますが、ちょっと地域が違うとまったくわからなくなってしまいます。

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水災補償をつけるかはハザードマップを活用しよう!

ここで使えるのは、国土交通省ハザードマップです。

ハザードマップは自然災害による被害を予測し、その被害範囲を地図化したものです。予測される災害の発生地点、被害の拡大範囲および被害程度、さらには避難経路 、避難場所などの情報が既存の地図上に図示されています。

国土交通省ハザードマップポータルサイト
http://disapotal.gsi.go.jp/

例えば、大阪市西区であれば、淀川が氾濫した場合、内水氾濫した場合に浸水がどれくらいあるかを見ることができます。

水災補償を付けるか付けないか、ハザードマップを参考にされてもいいでしょう。

もちろん、完璧、絶対はあり得ませんので、地元の人や不動産業者の情報などいろいろな情報集めて検討しましょう。

すでに長期火災に加入している人も一度見直しをオススメします。

不要な補償を見直し、加入し直すと保険料の差額が戻ってくる場合がありますし、必要な補償に加入していないのであれば万が一のことを考えて加入し直した方がいいですからね。

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この記事を書いた人

中野 敦成のアバター 中野 敦成 ファイナンシャルプランナー(FP)

理系の大学を卒業後、エンジニアとして就職、金融機関勤務を経ず、2005年独立系FP事務所LBプランニングを開設。年間500件以上のマネー相談を受け、「生活者目線のわかりやすい説明」が評判を呼び、NHKや関西テレビなどでの出演、auカブコム証券、ARUHI、信用金庫などでのマネー記事の執筆、企業や行政などでのマネーセミナーなどの実績を持つ。現在も個人の住宅購入、資産運用、保険の見直しなどマネー相談を中心に活動中。2級ファイナンシャルプランナー技能士、AFP、証券外務員二種、DCプランナーを保有

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